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メンタルヘルスを行う3つの理由とは?実施の意義やメリット

2017年11月06日

  • モチベーション
  • 働き方改革
  • 業務改善

メンタルヘルスを行う3つの理由とは?実施の意義やメリット


メンタルヘルスとは、心の健康状態を表す言葉です。ストレス社会ともいわれる現代で、このメンタルヘルスケアへ注目が高まっています。メンタルヘルスケアの目的やあまりら知られていない制度や資格についてもご紹介致します。


メンタルヘルスケアとは

メンタルヘルスケアとは、すべての人が健やかに働ける環境を作るための取り組みで、ストレス社会といわれる昨今において重要性が増しています。すべての人がいきいきと働けるように、気配りや援助をすること、さらにその活動が円滑に実行されることを目指しての仕組みを作り実践することをいいます。すべての人というのが重要なポイントで、


メンタルヘルスケアの対象


など、すべての人が当てはまります。


メンタルヘルスは努力目標ではない!ストレスチェック制度とは

ストレスチェック制度とは


2015年に改正された労働安全衛生法により、労働者が50名以上いる事業所はストレスチックを毎年1度実施することが定められました。このストレスチェック制度とは、厚生労働省が設ける57項目の質問票から社員のストレスを調査するものです。社員が自身のメンタルヘルスを知るきっかけなると同時に、企業側も過度なストレスがかかっている社員のケアへつながる大切な制度です。


ストレスチェック制度を実施しなかったことでの罰則

ストレスチェック制度は50名以上の社員を抱える企業では義務化されている制度ですが、現状は実施しなかったこと自体への罰則はありません。しかし、実施した結果を報告する義務はあり、怠った場合は50万円以下の罰金が科せられます。ストレスチェック自体を行うだけではなく、社員の状態まで表面化させるので画期的な制度といえるでしょう。


メンタルヘルスケアの根本を見直す

ただ、義務化されているからといって、メンタルヘルスケアの根本を見失ってはいけません。人は精神状態が不安定になると、仕事に身が入らないものです。不安なことや悲しいことがあったときを思い出してみてください。きっと仕事どころではなかったでしょう。一時的なものなら誰にでもありますが、これがずっと続くとなると要注意です。一人ならば良いというわけではないのですが、こういった社員が増えてくると企業としてもやがて大きな問題に発展します。仕事に身が入らないことからの、生産性の低下、集中力の低下からくる事故やミスの増加などが考えられます。少しのミスなら対応はできますが、重大事故や死亡事故につながるようなミスですとどうでしょう。最悪の場合、企業としての信頼も失いかねません。


メンタルヘルスケアの目的

ではメンタルヘルスケアの実践意義について紹介しましょう。


1・職場の生産性の低下を防ぐ

メンタルヘルスケアの目的


メンタルヘルスが不調になると、自然と仕事に身が入らなくなります。これにより仕事への根気がなくなる、重要な決定が下せなくなる、半日ですんでいた仕事が1日かかってしまうなど、生産性の低下が問題になってきます。さらに、メンタルヘルスが不調の場合、朝に体調が悪くなることが多くなり、遅刻の増加なども考えられます。また、一旦休養となると、長期的になる場合が多く、多くの企業では長期休養者の3〜5割もの割合を占めるといわれています。最悪の場合、離職や自殺といった問題に発展しかねません。メンタルヘルスが不調になりやすい=真面目で、仕事熱心という関連性もあり、企業としても優秀な人材を失うことになります。こうした様々な側面からくる生産性の低下を、メンタルヘルスケアによって防ぐことができます。


2・モチベーション・活力の向上

モチベーション・活力の向上


メンタルヘルスケアを行うことによって、社員のモチベーションを向上させることができます。一人一人がやりがいを持って働くということですが、これにより生産性や活力の向上が見込めます。皆がやりがいを持って働いていると、どうなるでしょうか。相乗効果が生まれ、いきいきとした企業へと発展するでしょう。


3・リスクマネージメント


メンタルヘルスが不調になると、集中力の低下などから、事故やミスにつながります。特に公共交通機関やクレーンなどの重機系といった、顧客の命や安全を預かっている職業の場合適切なメンタルヘルスケアが必要です。最悪の場合企業の信頼を失うとともに、訴訟問題にまで発展しかねません。またそれら以外の仕事でも、ミスが減ることによって、生産性の向上が見込めるでしょう。


メンタルヘルスマネジメント検定とは?

メンタルヘルスマネジメント検定とは


適切なメンタルヘルスケアを行おうと思ったら、外部機関や産業医との連携を検討してみましょう。しかし取り入れが難しい場合、企業単位でできる取り組みとして、メンタルヘルスマネジメント検定の資格取得を推奨するのはどうでしょうか。このメンタルヘルスマネジメント検定は、社員のストレス管理や、メンタルヘルスの乱れなどを未然に防ぐことができる専門的な知識と技術に関連する資格です。試験内容は経営陣向けのI種(マスターコース)。管理職向けのII種(ラインケアコース)。一般社員向けのIII種(セルフケアコース)の3つに分かれています。立場や目的に応じてコースを選択できるので、資格取得後も適切に利用できます。受験の方法も個人での実施が可能な公開試験と企業や団体をターゲットとした団体特別試験があります。研修などに取り入れてみるのも良いでしょう。


おわりに

日々ストレスと戦っている、日本のビジネスマン。ストレス社会という言葉がぴったりな現代において、適切なメンタルヘルスケアの実施は、社員の健康を守るとともに、企業の財産を守ることにもつながります。社員こそ財産だというわけですが、果たしてどれくらいの企業が意識しているでしょうか。メンタルヘルスの問題は、企業の大小に関わらず存在します。ストレスに負けないなどというのは過去の話で、現在は適切なメンタルヘルスケアによってこそ、健全な企業づくりがなされるのです。

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