就職活動を行う方にとって、企業の離職率は大きな判断材料の1つです。そのため企業としては、いかに定着率を上げるかを重要課題としているところも多いでしょう。
そこで今回は、どのような企業だと離職率が高くなるのか、低くなるのかなどについてご紹介します。

業界によって変わる離職率

一般的に、飲食・宿泊、教育・学習支援、娯楽、小売り、医療福祉といった業界は離職率が高いといわれています。特に飲食・宿泊業界は、新卒社員の実に半数以上が3年以内に退職していくというデータもあるようです。
これらの業種に共通するのは、BtoCの形態を取っているということです。教育関連の場合は生徒（もしくはその親）がお客さま、福祉関係では利用者やその家族がお客さまとなります。

このように、個人の顧客に対してサービスや商品を提供している業界は、総じて離職率が高い傾向にあるといえます。

離職率が高い企業・低い企業の特徴

次に、離職率を高める、もしくは低くするポイントが何かについて考えていきましょう。

労働時間と休日


業務量の多さはもちろん、それに伴うサービス残業の多さは離職率を高める要因の1つです。その他、休日出勤が発生し、その分の振替休日が取りにくい状況なども一因となります。

一方で、従業員の待遇や福利厚生などが充実している企業は、離職率が低い傾向にあります。
ただし、週休2日制や有給休暇、育児や介護休暇などが定められていたとしても、それらが有名無実となっていては意味がありません。休暇制度を誰でもいつでも利用できているか、つまり各種休暇の消化率が重要です。
 
育成・評価システム


入社後に、仕事に対する適正な評価を受けられるかどうかは、離職率に関わる大きなポイントです。評価システムが適切に機能していない場合、従業員に「どんなにがんばっても認められないかもしれない」という不安を抱かせるため、別企業への転職を考えてしまっても無理がありません。

「従業員は人材ではなく人財」と考える企業は、積極的に従業員の育成を行っており、研修制度や助成金制度といった取り組みに力を入れています。これは社員の成長が、将来的に企業の業績に良い成果をもたらしてくれると考えているためです。

研修制度を利用するなどして育成をした上で適切な評価をすることは、社員のモチベーションアップにつながります。結果、上司や同僚との人間関係も良くなり、社内の雰囲気も良くなるでしょう。

企業の将来性
自分たちの所属する会社の将来性が見えない場合、従業員としては「このままこの会社にいて大丈夫だろうか？」と考えるようになります。従業員にとって失業はなんとしても避けたい事態です。
企業の将来性に対して不安な思いを抱かせないためには、企業の将来性について組織全体で共有することが大切でしょう。
 
従業員同士のコミュニケーション
いわゆるパワハラ・モラハラが横行する企業では、どんなに仕事に対してやりがいがあったとしても離職率は高くなります。
組織としての秩序が保たれていることは労働環境としての最低条件です。たとえ、目に見えるような形でトラブルが起こっていなくても、職場全体の雰囲気が悪くなっている場合、その空気に耐えきれず離職者が出てくる可能性があるでしょう。

おわりに

人材獲得には広告や教育、その他採用などのコストが必要になります。一度採用した社員が会社を離れていくことは、戦力が失われるだけでなく、このような費用が無駄になることも考えなくてはなりません。
離職率対策は人材の確保だけではなく、企業の将来的な発展にも関わる重要なタスクです。
離職率が低い企業は、利益ばかりを求めるのではなく、休日や残業に関する制度を充実させることで、従業員の健康状態を身体的にも精神的にも正常に保つ工夫をしています。
もしも離職率の高さを改善したいのなら、まずは休日制度をはじめとする社内制度の見直しからはじめましょう。