従業員の組織へのコミットメントやモチベーションを高めるため、企業はさまざまな制度を設けています。最近では福利厚生制度を充実させ、従業員満足度の向上を図る企業も少なくありません。今回は会社制度の中でも福利厚生に焦点を絞り、従業員満足度が高いサービス5つをご紹介します。

福利厚生とは

福利厚生とは、企業が従業員やその家族の経済的安定、心身の健康維持・増進などを目的として実施する施策のことです。福利厚生を充実させることにより、労働力の確保・維持、労働能力の向上などが期待できます。
福利厚生は、法律で定められた法定福利と企業が独自で設ける法定外福利の2つに分けられますが、今回は法定外福利を取り上げます。

福利厚生ランキング

【1位】カフェテリアプラン
カフェテリアプランとは、一定の金額をポイントとして従業員に分配し、従業員がポイントを利用して必要な福利厚生サービスを受けられる制度のことです。
社員の多様なニーズに応えるため、リゾート施設やスポーツクラブの利用や人間ドックの受診、自己啓発セミナーの受講など、さまざまなサービスが用意されています。福利厚生を代行する企業と契約を結ぶ方法の他、従業員による外部施設の利用料を本人申告に基づき支給する方法もあります。

【2位】住宅手当


住宅手当とは、会社が従業員の住居費用を補助する福利厚生制度のことを言います。賃貸物件の賃料の一部を負担することが一般的です。
生活費に占める住居費の割合は高いため、住宅手当を支給することにより、従業員の負担を軽減することができます。賃料や雇用形態、居住地、家族の有無などに応じて、手当支給額に差をつけるケースが一般的です。

【3位】食事手当
食事手当は、就業時間帯の食費を補助する制度です。支給方法には現物支給・現金支給・食券支給などがあります。食費は大きな出費であり、できるだけ節約したいと考える従業員もいます。そのため、毎日の食事代を会社が負担してくれるのはうれしいものです。
社員食堂を持ち、低価格で食事を提供できれば理想的ですが、現実的には難しいケースが多いでしょう。このような場合は、食事手当制度を設けることをおすすめします。

【4位】自己啓発支援制度
自己啓発支援制度とは、自己啓発講座受講、資格取得や書籍購入に伴う費用などを補助する制度です。Off‐JTやOJTで教育機会を提供している企業も少なくありませんが、企業規模が大きくなればなるほど、社員一人一人の教育ニーズに応えることは困難です。また、必要な資格は業務によって異なるでしょう。
業務能力向上支援制度を設けることは、会社として従業員の能力開発を支援するという姿勢を示し、社内に学習する風土を醸成することができます。

【5位】健康増進補助制度

健康増進補助制度は、主に人間ドックの費用やフィットネスクラブの利用料を企業が負担する制度です。健康志向の高まりを受け、健康増進補助制度を導入する企業も増えています。
「健康経営」という言葉もよく聞かれますが、従業員の健康は経営にも影響を与える重要な要素です。従業員が体調を崩し、離職してしまう場合、新しい人材を採用・育成するコストや手間がかかるだけでなく、社内に蓄積されたノウハウも失われてしまいます。従業員の健康管理を従業員任せにせず、健康増進補助制度を設けるなど、従業員の健康意識を向上させる取り組みが不可欠です。

おわりに

従業員が働きたいと思う会社を作るためには、福利厚生の充実が有効です。また、社員ニーズの多様化に伴い、これまで運用していた福利厚生制度を見直す動きも見られます。企業戦略とも照らし合わせ、福利厚生制度を再検討されてはいかがでしょうか。